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保険は万が一の備えとして必要ですが、保険に一度加入したら終わりというものではありません。
加入した後も定期的な保険の見直しが必要になります。
では、いつ見直せば良いでしょうか。
保険の見直しに適したタイミングは「①ライフステージの変化」「②経済状況の変化」「③保険の更新時期」と言われています。
①ライフステージの変化
金融広報中央委員会によると、ライフステージの変化とは、人の人生における加齢にともなう変化を、いくつかの段階に区切って考える場合のそれぞれの段階をいいます。
例えば、就職・結婚・出産・育児・住宅購入・子どもの進学や独立・定年・老後などが挙げられます。
ライフステージの変化があった時は必要となる保障が変わってくるため、見直しが必要になります。
②経済状況の変化
家庭の経済状況により、保険料が家計の負担になっている場合など、生活費と保険料のバランスを検討するうえでも見直しが大切になってきます。
③保険の更新時期
例えば更新型の医療保険等は終身型と比べると若いうちは保険料が安く、契約者から申し出がなければ保険期間満了後も自動的に契約が更新されます。その際、更新時の年齢で新たに保険料は再計算されます。基本的に年齢とともに保険料は上がっていくため、更新するごとに保険料は高くなっていきます。
更新のタイミングで保険を見直すことは絶好の機会だといえるでしょう。
保険は契約時点において必要な保障内容で加入することが一般的です。しかし、年齢やライフステージの状況下によって必要な保障や保障額は変化していきます。
「2021年度生命保険に関する全国実態調査」によると、世帯主に万が一のことがあった場合、残された家族の必要生活資金は35~39歳ではおよそ20年間で7,678万円、55~59歳ではおよそ17年間で5,357万円の資金が必要だとわかります。
世帯主が万一の場合の家族の必要生活資金(世帯主年齢別)
年間必要額 | 必要年数 | 総額 | 世帯平均年収 (税込) |
|
---|---|---|---|---|
全体 | 327万円 | 17.1年間 | 5,691万円 | 628万円 |
29歳以下 | 352 | 22.5 | 8,543 | 534 |
30~34歳 | 370 | 20.1 | 7,157 | 589 |
35~39歳 | 390 | 19.8 | 7,678 | 674 |
40~44歳 | 387 | 18.4 | 7,043 | 749 |
45~49歳 | 388 | 17.3 | 6,789 | 784 |
50~54歳 | 366 | 18.2 | 6,510 | 761 |
55~59歳 | 341 | 17.1 | 5,357 | 774 |
60~64歳 | 284 | 18.2 | 5,265 | 641 |
65~69歳 | 292 | 17.2 | 5,116 | 535 |
70~74歳 | 260 | 15.4 | 4,031 | 475 |
75~79歳 | 263 | 13.9 | 3,854 | 451 |
80~84歳 | 264 | 12.3 | 3,288 | 422 |
85~89歳 | 223 | 9.3 | 2,243 | 478 |
90歳以上 | 191 | 11.4 | 2,179 | 331 |
出典:(公財)生命保険文化センター「2021(令和3)年度生命保険に関する全国実態調査」を参考に作成
例を挙げると、子どもがいる世帯では、残された家族の生活や子どもの教育費を考慮して保障内容や保障金額を決めていかなければなりません。また、子どもが独立したご夫婦の場合では、葬儀費用などを考慮して保障内容や金額を決めると良いでしょう。
医療保険の場合、病気やケガのリスクは世代問わずありますが、例えば20代以降は働けなくなるリスク、50代以降は介護のリスクも心配です。
医療技術の進歩に伴い、医療環境は変化しています。近年では以前に比べ入院期間は短期化の傾向にありますが、短期入院でもまとまった費用がかかる場合もあります。(公財)生命保険文化センター「2022年度生活保障に関する調査」によると、高額療養費制度を利用した人および利用しなかった人(適用外含む)の直近入院時の自己負担費用は平均19.8万円になっています。
医療環境は時代とともに変化しているため、契約している保険の内容を定期的に見直し、自分自身の状況に合った保障を選択することが大切です。
それにより、保険料の負担を軽減できる可能性もあります。
へきしんでは、一生涯にわたり保障のある「終身保険」、ケガや病気による入院・手術などの際に、各種給付金を受け取ることができる「医療保険」、がんによる入院・手術などの際に、各種給付金を受け取ることができる「がん保険」のほか、火災などによる住まいへの損害に備える「火災保険」、将来のお子さまの教育資金に備える「学資保険」など、豊富なラインナップからお客さまにとって最適な商品をご提案いたします。
また、最近では、高齢化の進展とともに、認知症患者数も増加しています。「日本における認知症の高齢人口の将来推計に関する研究」の推計では、2020年における65歳以上の高齢者の認知症有病率は16.7%、約602万人となっており、6人に1人程度が認知症有病者といえます。そのため、介護保険の需要も年々高まっていますので、へきしんでは介護に対応する保険も各種取り揃えています。
へきしんにご相談いただきますと、ご資産やご家族の構成、ライフイベントに合わせたシミュレーションにより、ご自身やご家族にとって必要な保障額をご確認いただけます。
お気軽にお近くのへきしんの営業店窓口までご相談ください。
おまけ
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