6つの教育訓練制度

（１）動画配信研修（オンデマンド配信）

研修動画のオンデマンド配信により、自由な時間に学習できる環境となっています。

［動画配信内容］
ビジネスマナー、窓口応対、各種商品説明、コンサルティング営業（事業承継、相続支援、ビジネスマッチング）等

（２）階層、職務に合わせた必須型研修、参加者希望型研修（集合研修、オンライン研修）

階層別研修

部店長　次・課・係長　一般職　新入職員　他

業務習得研修

預金業務　融資業務（個人ローン・事業性融資）　投資信託　各種保険　外国為替　窓口応対　営業基礎　他

レベルアップ研修

ITリテラシー　営業力強化（事業承継・M&A　医療介護　経営サポート　相続信託）他

（３）職場内研修制度

指導リーダーによるマンツーマン教育　本部職員による営業活動の同行訪問

（４）検定試験制度

職員の職務に合った検定試験が受験可能です

【検定試験（例）】

中小企業診断士　社会保険労務士　行政書士　1級・2級・3級FP技能士　CFP・AFP
宅地建物取引士　企業経営アドバイザー　日商簿記1級・2級・3級
金融業務2級（融資コース・事業承継M&Aコース）　相続アドバイザー
住宅ローンアドバイザー　ITパスポート　財務　法務　など

受験料補助および合格奨励金

当金庫の規定で定める検定試験および資格試験合格者に対して、受験料の全額補助および合格奨励金を支給。

（５）自己啓発支援制度

eラーニング

自己啓発支援のツールとして導入しています。職員であれば職場や自宅などでいつでもお客様への接客話法動画や金融用語や金融知識を自由に学習・閲覧することができます。

（６）通信教育制度

指定受講通信教育講座

ゼネラルマネジメント講座　営業店コンプライアンス実践講座　信託実務コース　メンタルヘルス・マネジメントコース　プレイング・マネージャー入門講座　銀行支店経営講座/課長・支店長代理コース　マネーローンダリング対策実践講座

任意受講通信教育講座

１・２・３級ＦＰ技能士受検対策講座　相続アドバイザー養成コース　経営支援アドバイザー養成コース　…など多数